課題解決
COMPANY
会社概要
20年の信頼と実績
ウィズテクノロジーは、登録や検索、管理機能などを備えたWebシステムの開発を行っています。
お客様のビジネスに合わせ、フロントからバックエンドまでオーダーメイドで構築します。
MESSAGE
CORPORATE PHILOSOPHY
COMPANY PROFILE
ACCESS
PARTNER
02
企業理念・ミッション・
ビジョン
ウィズテクノロジーとは
『WHIZZ Technology』は「ウィズテクノロジー」と読みます。
whiz(z)は専門家、達人という意味があり、高い技術力と専門性を持った技術者が集まった会社でありたいという願いを込めています。
テクノロジーの発達と共にIT(情報技術)はより身近になり、生活に浸透してきました。社会のあらゆる分野で利用されるようになり、もはや社会基盤の一つといえます。
情報化社会においてITの活用は欠かすことのできないものですが、高度で複雑化したものをより簡単で便利に使えるシステムを提供することは、私たちITプロフェッショナルとして重要なテーマです。
技術の進歩が早いIT業界では、一人の人間が全ての分野をカバーすることは難しくなりました。
ウィズテクノロジーでは一人一人が専門性を持って技術を追求し、集団の力でビジネスに生かしていくことを目指します。
また、IT業界では「人」が財産です。今後の時代を創る、高い技術力と専門性を持った技術者を育成することも努力していかなければなりません。
そのような技術者を育成しながら、お客様にとって最適なシステムを開発することで、より安心、快適で豊かな社会の実現に貢献することが私たちの使命だと考えております。
テクノロジーで人と社会を幸せに
一歩先へその先へ
私たちは、お客さまに「一歩先へその先へ」を提案する企業です。現在の課題解決にとどまらず、その先にある未来の可能性を共に創造します。テクノロジーで新たな価値と幸せをお届けすることを目指します。
-
顧客
プロフェッショナルを貫きます
プロとして責任を持って仕事を完遂させます
-
体制
All WhizzTechnologyでお客様を価値ある未来に導きます
全社一丸で価値提供に向かう強い意志を込めています
-
スキル
期待以上が私たちのスタンダード
社員が「期待に応える」ではなく「期待“以上”」を目指します
03
会社概要
-
商号WHIZZ TECHNOLOGY CO,. LTD
株式会社ウィズテクノロジー
-
商号
大阪オフィス(本社)
〒541-0044 大阪府大阪市中央区伏見町2-1-1 三井住友銀行高麗橋ビル8F
TEL 06-6282-7190 FAX 06-6282-7191東京オフィス
〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目10番8号 渋谷道玄坂東急ビル2F-C
TEL 03-4510-0915 FAX 03-4510-0914 -
代表取締役Hiroyuki Sugimoto
杉本 展将
-
設立年月日
2005年3月3日
-
資本金
15,000,000円
-
取引銀行
三井住友銀行 南森町支店
-
認定
プライバシーマーク (20002450)
スマートSMEサポーター (18100118) -
届出
-
加盟団体
大阪商工会議所
沿革
-
2002
09
個人事業としてシステム開発開始
-
2005
03
資本金3,000,000円で有限会社ウィズテクノロジー設立
-
2008
03
資本金を10,000,000円に増資 株式会社ウィズテクノロジーに組織変更
-
2008
09
業務拡大のため大阪市北区東天満に本社移転
-
2013
09
業務拡大のため大阪市中央区久太郎町に本社移転
-
2013
09
東京営業所を東京都中央区銀座に開設
-
2016
02
資本金を15,000,000円に増資
-
2017
10
事業拡大のため東京営業所を東京都渋谷区に移転
-
2020
11
事業拡大のため大阪市西区江戸堀に本社移転
-
2025
08
事業拡大のため大阪市中央区伏見町に本社移転
04
拠点・アクセス
大阪オフィス(本社)
〒541-0044
大阪府大阪市中央区伏見町2-1-1 三井住友銀行高麗橋ビル8F
TEL 06-6282-7190 FAX 06-6282-7191
東京オフィス
〒150-0043
東京都渋谷区道玄坂1丁目10番8号 渋谷道玄坂東急ビル2F-C
TEL 03-4510-0915 FAX 03-4510-0914
05
主要取引先・パートナー
株式会社IIP、Amida株式会社、アンフィニ株式会社、株式会社イケテイ、株式会社イノベーションプラス、株式会社イードクトル、株式会社内田洋行、株式会社エイデック、株式会社HBA、株式会社SCC、株式会社NSD、株式会社NTTデータアウラ、a-works株式会社、エレコム株式会社、株式会社大阪教育研究所、大阪商工会議所、大阪消防振興協会、大阪大学、株式会社オオモリ、オムロン ソフトウェア株式会社、有限会社かいてきや、株式会社カネカ、株式会社カミオジャパン、共同ピーアール株式会社、協和テクノロジィズ株式会社、近畿管区警察局、株式会社九門、コグニザントジャパン株式会社、株式会社コトブキ企画、小西運輸株式会社、コモライフ株式会社、株式会社産業経済新聞社、株式会社ジェイオフィス東京、株式会社JRC、株式会社JR東日本アイステイションズ、株式会社システナ、ジュビラン株式会社、城野寝具株式会社、株式会社新東通信、C3株式会社、株式会社タナカバナナ、国土交通省 中国技術事務所、デジタルハリウッド株式会社、東京コンピュータサービス株式会社、株式会社トータルシステムエンジニアリング、株式会社ナッシュスタジオ、日本システム技術株式会社、服部ライフサポート株式会社、はるやま商事株式会社、株式会社パワープレイス、株式会社ビューティーキャラバン、株式会社ファースト、フェンリル株式会社、株式会社FOBON PICTURES、株式会社富士制動機製作所、富士ソフト株式会社、株式会社HEAVEN Japan、株式会社豊興、株式会社松井製作所、株式会社RiseUp、学校法人立命館、株式会社リバース、株式会社リンクレア、ユーザックシステム株式会社、他